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廃棄物処理・リサイクルの現場でよく使われる専門用語について解説しています。
RDF発電
RDFを燃料として発電に利用する。ごみが圧縮されて輸送しやすくなり、また、ごみに比べて発熱量が高まって燃料として使い易くなるメリットがあるため、ゼロエミッションを目指すごみ処理システムの在り方として注目が高まっている。
アジア太平洋3R推進フォーラム
日本の提唱によって始まった、アジアでの3Rの推進に向けた国際協力のための枠組のこと。各国政府や国際機関、援助機関、民間セクター、研究機関、NGO等を含む幅広い関係者の協力の基盤となっている。
埋立処分
廃棄物を埋立てて廃棄処分すること。固体廃棄物や減容処理した灰分などを地表や水底等に積み重ねていくことをいい、最終的なごみの処分法として、古くから行われてきた。
廃棄物処理法（1970）では、周囲に囲いを設け、一般廃棄物または産業廃棄物の処分場所であることを表示し、処分場からの浸出液や、悪臭の発散、ねずみの生息、蚊・蠅などの害虫発生がないように適切な措置を講じることを定めている。
エコセメント
ごみを資源として有効利用する方法の一つ。都市のごみや汚泥などの焼却灰と、従来のセメント原料を混合して作られたセメント。
1300度以上の高温で焼成されるため、ダイオキシンなどの有害物質は分解されて無害になるとされている。
海岸漂着物・海岸漂着物等
海岸漂着物とは、海岸に漂着したごみその他の汚物または不要物のこと。また、海岸漂着物等とは、海岸漂着物及び海岸に散乱しているごみその他の汚物または不要物と、それぞれ定義が異なるので注意。海岸漂着ゴミの種類としては、海藻、漁具、プラスチック製品等など、自然物が約6割、人工系のゴミが約4割を占めている。（平成22年8月、国土交通省港湾局海岸・防災課）
家畜ふん尿管理・リサイクル法
正式名称は「家畜排せつ物の管理の適正化及び利用の促進に関する法律」。1999年制定。農林水産省所管。牛、豚、鶏などの畜産農家から出る家畜ふん尿の管理基準の設定と利用の促進を図ることにより、有害物質の地下浸透など生活環境への悪影響を防止するための法律。
ガラスくず及び陶磁器くず
産業廃棄物の区分名称。ガラスくずには、板ガラスくず、ガラスびん、電極、蛍光灯、ガラス管、ブラウン管、グラスウール、ロックウール、ガラスブロックなどがある。陶磁器くずは、陶器くず、磁器くず、碍子くず、焼結材くず、フェライトくず、セラミックくず、素焼くず、耐火煉瓦くず、焼瓦くず、タイルくず、人造砥石、石こうボートなどがある。
がれき類
家屋・ビルなどの撤去時に出るコンクリート、舗装補修工事のアスファルトがらなどの廃棄物。
がれき類のうち、コンクリートは、細かく砕いて再生砕石等とし、アスファルト道路等の路盤材、建築用基礎材、上下水道管の埋設保護材などに使う。
ケミカル・リサイクル
使用済み資源を組成変換した後、リサイクルすること。主に廃プラスチックの油化・ガス化・コークス炉化学燃料化などをさす。他にも廃食用油のディーゼル燃料化・石鹸化・飼料化や、畜産糞尿のバイオガス化などの例が挙げられる。
減容処理（げんようしょり）
下水処理場で発生する汚泥や、放射能で汚染された廃棄物や土などの容積を、濃縮（水分を蒸発させる）、焼却（布、プラスチックを灰にする）、切断（放射性のある部分とない部分を分離する）、圧縮（金属片をおしつぶす）、溶融（金属片、粉末を溶かす）などして体積を減らし、貯蔵や処分を容易にすること。
サスティナブル（サステナブル・サステイナブル）
直訳は「持続可能な」。人間の活動が自然環境や資源を壊すことなく、かつその活動を維持できるさまを表す言葉。一般的な使い方としては、「サスティナブルエコノミー（環境保全に配慮した持続可能な経済）」、「サスティナブルシティ（環境への影響に配慮した都市づくり）」、「サスティナブルモビリティ（環境にやさしい車社会）」など、環境や資源に配慮したという意味合いを含めて使用する。
サーマル・リサイクル
廃棄物の焼却の際に発生するエネルギーを回収・利用すること。循環型社会形成推進基本法第７条において、再使用及び再生利用に次ぐ循環的な利用として熱回収が位置付けられ、推進されている。
産業廃棄物税（産廃税）
三重県がはじめて導入した法定外目的税（地方税）の一つ。産廃の排出、焼却処理、最終処分時に課税される。税収の使い道としては、産業廃棄物の排出抑制、減量化、リサイクルの向上に使用されている。2019年11月時点では、27道府県と1市が導入している。
ゼロエミッション
あらゆる廃棄物を原材料などとして有効活用することにより、廃棄物を一切出さない資源循環型の社会システムをいう。狭義には、生産活動から出る廃棄物のうち最終処分（埋め立て処分）する量をゼロにすることをいう。
生産工程での原材料に対する製品の比率を上げて廃棄物の発生量を減らし、廃棄物を徹底的にリサイクルすることを目指す。
ダイオキシン類
有機塩素化合物の一種であるポリ塩化ジベンゾ-パラ-ジオキシン（PCDD）を略して、「ダイオキシン」と呼ぶ。PCDD、ポリ塩化ジベンゾフラン（PCDF）、コプラナーポリ塩化ビフェニル（Co-PCB）をあわせて「ダイオキシン類」と定義。
バーゼル条約
一定の廃棄物の国境を越える移動等の規制について国際的な枠組み及び手続等を規定した条約。
正式名称を「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」という。有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分によって生じる人の健康または環境に係る被害を防止すること目的としている。
パソコンリサイクル法
2003年に施行された資源有効利用促進法のパソコン関連業界における通称。3R（リデュース・リユース・リサイクル）の取り組みを総合的に推進するため、家庭系パソコンの回収・リサイクル費用を販売価格に上乗せする前払い制が導入された。使用済みパソコンは、メーカーは無償で回収することが義務付けられている。
パルプモールド
日々膨大な量が発生する使用済み古紙・パルプを原料とし、植物繊維だけで成形する紙の立体成形品。「ソフトモールド」は鶏卵用ケースや青果物トレーに、「ハードモールド」は重量物の固定材等に使われる。
ペットボトル
原料にポリエチレン・テレフタレート（PET）を使用したプラスチック容器。当初は不燃ゴミとして埋め立てられていたが、1995年に容器包装リサイクル法ができた。再利用は、繊維・シート・ボトル・成形品等がある。
ペレット
「レジンペレット」は、プラスチック製品の原料となる直径数ミリ程度の粒のこと。
「RDFペレット」は、生ごみや廃プラスチックなどの可燃性のごみを粉砕・乾燥して、円筒形に成型されたもの。
「木質ペレット」は、おがくずや木くずなどの製材廃材などに圧力を加えて固めた固形燃料のこと。
マイクロプラスチック
大きさが5mm以下のプラスチックゴミをマイクロプラスチックという。海洋ゴミの約70％を占めると言われている。製品に使用される小さなビーズ状のプラスチック原料等の一次マイクロプラスチックと、紫外線等の劣化で小さな形状（5mm以下）になった二次マイクロプラスチックがある。
マテリアルリサイクル
ごみを原料として再利用すること。「材料リサイクル」「材料再生」「再資源化」「再生利用」などといわれることもある。ごみを利用しやすいように処理し、新しい製品の材料に使うことをいう。
マニフェスト制度
産業廃棄物の収集・運搬や中間処理、最終処分などを他人に委託する場合、排出者が委託者に対して「マニフェスト（産業廃棄物管理票）」を交付し、委託した内容通りの処理が適正に行われたことを確認するための制度。「産業廃棄物管理票制度」とも言う。
メタンガス
有機性の廃棄物の最終処分場や、沼沢の底、家畜の糞尿、下水汚泥の嫌気性分解過程などから発生する。温室効果ガスのうち、原因の約6割を占める二酸化炭素に次いで、約2割の影響を及ぼす。また単位量あたりの温室効果は二酸化炭素の約20倍と大きく、回収し、エネルギー源として利用するための研究が続けられている。
リサイクル
ごみを資源として再利用すること。「再資源化」や「再生利用」といわれることもある。
使用済み製品や生産工程から出るごみなどを回収したものを、利用しやすいように処理し、新しい製品の原材料として使うこと。
汚泥
一般には、水中の浮遊物質が沈殿または浮上して泥状になったものをいう。下水汚泥、浄化槽汚泥、し尿処理汚泥、有機物質汚染排水処理のための活性汚泥処理汚泥などの有機性汚泥は排水処理に伴う微生物の死骸の団塊である。土木工事現場や浄水場、鉱山や金属メッキ工場などから出る廃汚水からの汚泥は無機質のみの汚泥である。
家電リサイクル法
家庭で不要となったテレビ、エアコン、洗濯機、冷蔵庫の家電4品目について、家電メーカーに回収とリサイクルを、消費者にその費用負担を義務付けた法律。1998年5月制定。経済産業省・環境省所管。
管理型処分場
遮断型処分場・安定型処分場で処分される産業廃棄物以外の産業廃棄物と一般廃棄物を埋め立てる処分場。管理型処分場では、埋立地から出る浸出液による地下水や公共水域の汚染を防止するため、しゃ水工（埋立地の側面や底面をビニールシートなどで覆う）、浸出水を集める集水設備、集めた浸出液の処理施設が必要となる。
金属くず
金属くずは、普通、鉄くず、非鉄金属くずに分けられ、後者は、軽金属と重金属、希少金属や貴金属に分けられる。
有害な金属の代表的な例としては、水銀、カドミウム、鉛、クロム、スズ、ヒ素、セレン等があり、これらは有害産業廃棄物に該当される。
産業廃棄物
廃棄物処理法（1970）により定められている、事業活動に伴って発生する特定の廃棄物。多量発生性・有害性の観点から、汚染者負担原則に基づき排出事業者が処理責任を有するものとして現在20種類の産業廃棄物が定められている。うち、特定の事業活動に伴って発生するものに限定される品目が7種類（業種限定産業廃棄物）ある。
資源有効利用促進法
資源の有効利用を促進するため、リサイクルの強化や廃棄物の発生抑制、再使用を定めた法律。
使用済み製品を回収・リサイクルすべき製品、リサイクル材料を使用したりすべき業種など7項目について、業種や製品を具体的に指定している。「循環型社会形成推進基本法」で示された「3R」という廃棄物処理の優先順位の考え方を採用している。
遮断型最終処分場
有害物質が基準を超えて含まれる燃えがら、ばいじん、汚泥、鉱さいなどの有害な産業廃棄物を埋め立てる最終処分場（埋め立て処分場）。遮断型処分場は、コンクリート製の仕切りで公共の水域および地下水と完全に遮断される構造となっている。
循環型社会形成推進基本法
廃棄物処理やリサイクルを推進するための基本方針を定めた法律として2000年制定。
資源消費や環境負荷の少ない「循環型社会」の構築を促すことが目的で以下の特徴を持つ。廃棄物処理やリサイクルの優先順位を、発生抑制（ごみを出さない）→再使用（リユース）→再生利用（リサイクル）→熱回収（サーマルリサイクル）→適正処分 等と定めた。
食品廃棄物等
食品リサイクル法（2000年）で定義されている。具体的には、食品の製造業等から出た動植物性残渣や、売れ残って廃棄される消費味期限切れ食品、外食産業や家庭から出る調理くずや食べ残しのことをさす。
食品関連事業者
食品の製造・加工・卸売・小売等を業として行う者（食品メーカー、百貨店、スーパー、八百屋、魚屋などの事業者。動植物性の素材の残渣や廃棄食品が発生する。）と、飲食店業その他、食事の事業を行う者（食堂、レストラン、ホテル、旅館、給食などの事業者。調理くず、食べ残しを含む調理済み食料などの残渣や廃棄物が発生する。）とを指していう。
水銀使用製品産業廃棄物
平成２９年８月１６日に地球的規模での水銀汚染防止を目的に｢水俣条約｣が発効され、廃棄物処理法の施行規則の一部が改正。具体的には①｢水銀使用製品産業廃棄物(普通産廃)｣、②｢水銀含有ばいじん等(普通産廃)｣、③｢廃水銀等(特管産廃)｣があらたに定義され、平成２９年１０月１日より、水銀使用製品等を廃棄する際には新たな対応が必要となった。
水銀に関する水俣条約
2002年に国連環境計画（UNEP）は、水銀の人への影響、汚染実態をまとめた報告書（世界水銀アセスメント）を公表し、地球規模の水銀汚染対策に取組む必要性を指摘した。条約に盛り込まれる項目として、水銀の供給削減、水銀の意図的使用の削減、大気・水・土壌への排出削減、経過措置、資金支援、普及啓発・研究などがあげられている。
静脈産業
自然から採取した資源を加工して有用な財を生産する諸産業を、動物の循環系になぞらえて動脈産業というのに対して、これらの産業が排出した不要物や使い捨てられた製品を集めて、それを社会や自然の物質循環過程に再投入するための事業を行っている産業を、静脈産業と呼ぶ。
中間処理
最終処分（埋立ておよび海洋投入）に至るまでに行われるさまざまな無害化ないし安定化・減容化処理をいう。
汚濁物質や有害物質を除去・無害化したり、減容・安定化したりする操作の全てを含み、脱水、乾燥、焼却、破砕、解体、溶融、ガス化、中和、改質、分解、醗酵などが主要な方法。
適正処理
「廃棄物処理法」で定められた産業廃棄物の処理方法や処理施設の基準などを守って適切に処理すること。
産業廃棄物の不適正処理には、許可を受けていない処理業者への委託、排出者が産業廃棄物の適正処理を確認するための「マニフェスト（産業廃棄物管理票）」への虚偽記載、不法投棄、野焼きなどがある。
特定有害廃棄物
「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」の国内担保法である「特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律」（通称バーゼル法）に定義された、輸出入等の規制の対象となる有害廃棄物等のこと。例えば、使用済み鉛バッテリー、有害金属を含有している汚泥、医療廃棄物等が挙げられる（再生資源として有価で販売される場合を含む）。
特定容器製造等事業者
容器包装リサイクル法の対象になる容器製造を行う事業者。ガラスやペットボトル等の容器包装のいずれかで商品を販売したり製造したりしている事業者が「特定事業者」として容器包装ごみのリサイクルが義務付けられている。
特別管理産業廃棄物
爆発性、毒性、感染性その他の人の健康又は生活環境に係る被害を生じるおそれがある性状を有するもの。
引火性廃油、強酸、強アルカリ、感染性産業廃棄物、特定有害産業廃棄物（廃PCB、PCB汚染物、廃石綿、重金属を含むばいじん、汚泥など）が指定されている。
燃え殻
廃棄物処理法上は、20種類の産業廃棄物の一つであり、焼却残灰、石炭火力発電所等から発生する石炭がらなどをいう。
焼却残灰には、廃棄物の焼却に際して発生する焼却残さなども含まれるが、工場の排ガスを処理して得られるばいじん類は、別の産業廃棄物として分類され、燃え殻には含まれない。（2014年5月改訂）
廃アルカリ
不要になったアルカリ性溶液のこと。廃ソーダ液、金属せっけん液をはじめアルカリ性の廃液のすべてを含む。ＰＣＢ汚染物は特定有害廃棄物であり、PH12.5以上の強アルカリ性廃液は、特別管理産業廃棄物である。
廃棄物
廃棄物処理法（1970）では、廃棄物は「ごみ、粗大ごみ、燃え殻、汚泥、ふん尿、廃油、廃酸、廃アルカリ、動物の死体、その他の汚物または不要物であって、固型状又は液状のもの（放射性物質及びこれによって汚染された物を除く）」と定義されている。廃棄物処理法上は、気体は廃棄物に含まれない。
廃棄物処理法
廃棄物の定義や処理責任の所在、処理方法の基準などを定めた法律。正式の法律名は、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」であり、「廃掃法」とも略称される。
1970年に、従来の「清掃法」（1954）を全面的に改めて制定された。廃棄物の排出抑制と適正な処理、生活環境の清潔保持により、生活環境の保全と公衆衛生の向上を図ることが目的。
廃酸
酸性の廃液・廃水の総称。
化学工業で使用された廃酸、鉄鋼および金属表面処理工業などから排出される硫酸、塩酸、硝弗酸、リン酸、発酵工業からの廃酸などを主とする。ガラス窯業・タバコ製造・科学技術研究等の分野でも多く発生する。レントゲン廃液などもあるが、pH2.0以下の強酸性廃液は特別管理産業廃棄物である。
廃油
潤滑油系、絶縁油系、洗浄油系および切削油系の廃油類、廃溶剤類およびタール・ピッチ類などの建設廃棄物を含み、すべての産業から排出される使用済みの油のこと。
硫酸ピッチやタンクスラッジは、それぞれ廃油と廃酸の混合物、廃油と汚泥の混合物として取り扱う。揮発油類・灯油類、軽油類の燃えやすい（引火点70℃未満の）廃油は、特別管理産業廃棄物である。PCBを含む廃油は、特定有害廃棄物である。
排出事業者処理責任の原則
産業廃棄物の排出事業者は、事業活動から出る産業廃棄物を自らの責任で適正に処理しなければならない、という原則。
廃棄物処理法の基本原則となっている。最終処分の終了を「マニフェスト（産業廃棄物管理票）」によって確認することなどが定められている。
不法投棄
ごみが定められた場所以外、例えば山林や河川敷等に不法に廃棄されること。
廃棄物の処理及び清掃に関する法律（廃掃法）では、廃棄物は排出者が自己管理するか、一定の資格をもつ処理業者に委託しなければならないとされている。
木くず
特定業種（建設業、木材・木製品製造業、家具・装備品製造業、パルプ紙・紙加工品製造業）から排出される廃木材のこと。
間伐材・製材残材・端材・鋸くず・木皮・チッパーダスト・鉋くずや、建物の解体や建設工事に伴って発生する廃木材や梱包用木枠・パレットの廃損品や、内装建材、不用家具、枕木、電柱、港湾廃材などを含んでいる。
容器包装リサイクル法
容器包装ごみのリサイクルを製造者に義務付けた法律。正式名称は「容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律」。1995年制定。経済産業省・環境省所管。
